改革は、持続可能性にとって不可欠であり、組織の学習能力に基づく必要がある。組織は、将来の成功に必要な組織の構成要素や能力の改革を推進しなければならない。改革は、組織の現行の枠組みを除去し新しいフレームワークを構築する全体改革もしくは部分改革を意味することがある。これには学習を通じて得られる賢明さを必要とするだろう。

経営者は、組織を取り巻く環境に重大な変化の対応には、持続可能性を目指すならば、既存の仕組みの改善では不十分で全く新しい発想に基づく改革を必要とすることを理解しなければならない。改革は、必要とあらばいつでも実現されることが可能でなければならない。

改革には、以下の事柄が含まれる。

a)技術もしくは製品の改革、すなわち、事業環境と製品のライフサイクルでの変化に対応した改革 b)ビジネスモデルの改革、すなわち、ビジネス環境に変化があった場合に、競争優位性を維持し、新規のビジネス機会が実現されるようにする改革 c)組織の改革、すなわち、ビジネス環境の変化に対応した組織の構成要素の改革 d)プロセスの改革、すなわち、製品実現のための手段の改革

組織内での改革のプロセスの設計、実施および運営は、企業各自のニーズ、特定の目的、生産されている製品、利用されているプロセス、規模および構成により影響を受ける。

組織による改革は、企業各自のニーズ、特定の目的、生産されている製品、利用されているプロセス、規模および構成により影響を受ける。

組織は、持続可能性の機会を見極める上で以下の要因を考慮すべきである。

持続可能性を達成するために、組織は以下を考慮すること。

学習能力に基づく改革は、持続可能性に不可欠である。持続可能性は、組織がビジネス環境の変化を検知し、自社の主要な能力を理解し、必要に応じてその能力と組織構成要因に変革を行う場合にのみ可能となる。

偶然だがこの記事を書き終わった日、2008年2月19日に東芝がHD-DVD事業からの撤退を表明した。西田社長は、「事業経営は状況の関数であり、変化には機敏に対応していくべきだ」と記者会見で強調した。また、「次世代映像事業の中長期的な戦略を再構築する。（新工場を建設する半導体メモリーなどの）技術を融合し、新たなビジョンをつくりたい」とも述べている。ISO9004:2008の「持続可能性に向けての事業経営」は、絵空事でなく、理想を求めているのだけでもない。現実に、規格で提唱されている事業経営と全く同じことを東芝は実行したのだ。